Durably reducing conspiracy beliefs through dialogues with AI Conspiracy theory beliefs are notoriously persistent. Influential hypotheses propose that they fulfill important psychological needs, thus resisting counterevidence. Yet previous failures in correcting conspiracy beliefs may be due to counterevidence ... www.science.org 自身が信奉する陰謀論をAIチャットボットに説明し、AIがそれら信念を論駁するように反論を展開し、会話を続けさせ、数か月間にわたって彼ら彼女らの信念を弱めることに成功した実験レポート。 ...
トヨタカローラの価格を平均年収で割った値を「カローラ価格指数」と言うらしい。カローラが大衆車の地位を獲得した高度経済成長期が0.3前後、今は0.5とか。アメリカはカローラの価格とともに賃金も上がっているため、0.3台を維持している。 ...
AIを活用して英語論文を作成する日本語話者にとっての課題とその対策 論文をDeepLやChatGPTを使用して英訳するときの注意を非常に分かりやすくまとめたコラム。翻訳ツールを使用していると、自然と、長い文章を避けたり、主語や目的語を省略しないようになるが、そういったテクニックを9つの原則に分けて明快に解説している。 ...
株主優待廃止からすぐに復活のくら寿司、株価下落中に創業家の副社長が行った資産管理会社への株式売却が丁度いい節税スキームになってると話題に : 市況かぶ全力２階建 優待廃止で売って損した人ブチ切れそう— anne (@stupiddialog) February 19, 2025 https://kabutan.jp/stock/chart?code=2695※くら寿司、株主優待廃止きっかけで2ヶ月間に及ぶ株価下落に堪えきれず増量パワーアップして株主優待復活（2025/02/19）優待バカは廃止で投げてく kabumatome.doorblog.jp くら寿司が2024年12月に株主優待を廃止するとしてから2か月で復活した1。この最中に、創業家長男の会社に株を売却していたが、ちょうど節税にもなっている、という話。偶然の可能性が高いだろうけど、にしても上手な資産移動。 ...
投票率84％がすごいというか、うらやましいというか 1。 政党の整理。特徴についてはwikipediaのドイツの政党やその他メディアを参考にした。 略称 名前 特徴 2025年2月の選挙 CDU キリスト教民主同盟 中道右派、保守的 CDU・CSUとして政権復帰 CSU キリスト教社会同盟 バイエルン州を地盤とする保守政党 SPD 社会民主党 中道左派 元与党。3位に転落 緑の党 同盟90/緑の党 環境主義 SPDと連立を組んでいた元与党、4位 左翼党 民主主義重視型の左翼政党 左派党とも呼ばれる、5位 AfD ドイツのための選択肢 極右、ナショナリズム 2位に躍進 CDU・CSUがSPDとの連立を模索しているらしい2。 ...
横に生えて埋まっていた左下の親知らずを抜いた。親知らずなんて抜かずに済むなら放置したいが、白い部分が見えてきてたまに腫れるようになってしまい、近所の歯医者にいったら、定期的に腫れるのはしょうがない、気になるなら抜くしかない、ってことで抜くことにした。 ...
マネジメントは嫌いですけど 関谷 雅宏 マネジメントをエンジニア的な思考で考える、という方向性では、ベストセラーのエンジニアリング組織論1が有名だが、こちらも、スタートラインは同じ。より、現場感というか、泥臭い感じ。 私は、「技術職を経験しているマネジメント」の人間がもっとたくさん、自然に増えるといいと願っています。なぜなら、技術者の常識が、マネジメントに必要だからです。 ...
ジェヴォンズのパラドックスの話の続き、ってわけじゃないんだけど、推論モデルが効率的になればなるほど、より推論が呼び出されるので、全体での計算資源需要は伸びていく、という説明が、尤もらしい気がする。 Why AI Spending Isn’t Slowing Down Soaring demand for reasoning models will consume electricity, microchips and data-center real estate for the foreseeable future. www.wsj.com OpenAIのDeep Researchは、o3の蒸留版で推論コストを抑えたo3-mini(high)を使用し、途中結果を参考にしながら調査を繰り返すようなツールである。このサービスがスケールすればするほど、推論に必要とされる計算資源も伸び続ける。 ...
政府効率化省（DOGE）とイーロン・マスク氏が”What did you do last week?”という件名で、5つの箇条書きの週報を省庁関係者に求めたらしい。応じなければ退職の意思あり、という脅し付きで1。連邦政府の人事管理局（OPM）はそのメールはスパムでないことを確認した上で対応を薦める一方、省庁によってはメッセージに答えないよう指示していたり、そもそも全員にメールが届いていなかったりと、混乱している模様2。 ...
1865年に経済学者ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズが提唱した概念1。技術進歩によって資源の使用効率が向上した場合に、資源の消費量は減少するのではなく逆に増加する現象を指す。 DeepSeekの登場により必要な計算資源は効率的になるどころかますます増えていく、とマイクロソフト社のナデラがこのパラドックスを引用しながら主張した2。ただしこのパラドックスの当てはめ方は業界によって違うらしい。何せ古い概念である。経済学ではかなり検証が進み、実際に水資源のように技術革新が消費が増加する事例もあれば、ガソリン車のように技術革新によってエネルギー消費が予想よりは抑えられた事例も、両方存在する。個人的には技術トレンドのパラダイムシフト解釈次第な気もする。 ...
